序
第1章 グリーンコンストラクション/サステナブル建築 概説
1-1 グリーンコンストラクション 概説
[1] 概要・定義
[2] グリーンコンストラクション
[3] 目的・効果
[4] 効率性
[5] 品質
[6] LEED基準の室内環境品質(IEQ)
[7] 国交省がグリーンインフラに本腰、全国協議会を設立しモデル事業を支援
[8] グリーンインフラ懇談会」がまとめた中間報告書
[9] グリーンコンストラクション
1-2 サステナブル建築 概説
[1] 概要・定義
[2] 持続可能なエネルギー利用
[3] 再生可能エネルギーの利用
[4] 建築環境の緑化・グリーン化
1-3 エコロジーエンジニアリングとグリーンコンストラクション
[1] 概説
1-4 低炭素建材の利用
[1] 概説
[2] 低炭素レンガ 低炭素レンガ
[3] グリーン・コンクリート
[4] グリーンタイル
[5] リサイクルメタル
[6] その他
1-5 カーボンシンク・低炭素建材の実現可能性と運用
[1] 概説
[2] 技術・制度の現状と今後の市場可能性
1-6 リサイクル材の利用
[1] 建築用リサイクル品
[2] 低揮発性有機化合物(VOC)他
1-7 断熱材の利用
[1] 建物外壁の断熱
[2] 断熱技術のコスト
[3] 建物外壁断熱製品の適用要件
[4] 断熱材の現状と今後の市場性
[5] 建築物における断熱材の開発
[6] 技術の実現可能性と運用上の必要性
[7] 技術の現状と今後の市場可能性
[8] 材料の持続可能性基準
1-8 建築物における省エネルギー
[1] 概説
[2] 技術の実現可能性と運用上の必要性
[3] 環境・気候への貢献
[4] オペレーションとメンテナンスの最適化
[5] 電力ネットワークへの影響軽減
[6] 財務的要件/コスト
1-9 建設業における廃棄物削減
[1] 建設・解体と建築廃棄物
[2] 建設業法・建設リサイクル法
[3] CLC(英国の建設業界団体) 「廃棄物ゼロに向けたルートマップを発表」
[4] 経済的要件とコスト
[5] 使用済み太陽光発電設備の取り扱い
[6] 環境省 「太陽電池廃棄物のリサイクル、ガイドラインを公開」
[7] 丸紅(建材メーカー) 「仮設鉄骨工事用資材のトレーサビリティ管理」
第2章 グリーンインフラ/グリーンコンストラクションの拡張と市場の拡大
2-1 グリーンインフラ 概説
2-2 環境保全対策とグリーンインフラとの関係
[1] グリーンインフラの認知度
2-3 生態系に基づく防災(Eco-DRR)とグリーンインフラ
[1] 人口減少時代の巨大災害への備え「エコ・DRR
[2] 1,700市町村の土地利用を防災安全や自然の恵みの観点から評価
2-4 環境アセスメントとグリーンインフラの両立
2-5 自然インフラと人工インフラのハイブリッド
[1] 海岸の自然インフラと人工インフラのハイブリッド "が常識に
[2] 舗装や建物のダム利用による都市部の豪雨やヒートアイランド問題の解決
[3] 生物でひび割れを補修するコンクリートが日本に上陸
[4] 2種類の舗装を組み合わせ、雨水流出とヒートアイランド現象を一挙に解決
[5] 雨水だけで生物が生息できる都市型ビオトープを開発
2-6 再生可能エネルギーおよび代替電力プロジェクトの増加
[1] 再生可能エネルギー・代替エネルギー分野のFDI:現状と課題
[2] ガスボイラーを捨ててヒートポンプを導入すれば、EUは "来年の冬をはるかに超える "ことになる
[3] 宇宙のソーラーパネルがネットゼロへの競争を後押しする?
[4] ブルームバーグ、途上国のエネルギー転換に2億4千2百万ドルの拠出を約束
[5] エネルギーの島々
[6] 自然エネルギーに炭素市場は必要か?
[7] EUの新しい国家補助規則により、エネルギー移行は後回しにされる
[8] 電力価格の高騰が自然エネルギー発電事業者にもたらす機会とは
[9] より迅速なエネルギー転換により、2050年までに中米で200億ドルを節約できる可能性
[10] エネルギー効率はエネルギー安全保障に等しい
[11] Hy2gen、グリーン水素投資で過去最高の2億ユーロを調達
[12] 水素トラックは未来のサプライチェーンを支えるか?
[13] 現在のエネルギー市場の不安定さがネットゼロ投資に意味するもの
[14] アフリカ全域で気候適応にさらなる重点が必要
[15] 国交省がグリーンインフラに本腰、全国協議会を設立しモデル事業を支援
[16] 「グリーンインフラ懇談会」がまとめた中間報告書
2-7 グリーンインフラの社会実装
[1] 環境アセスメントとグリーンインフラの両立
[2] 自然インフラと人工インフラのハイブリッド
2-8 国境を越えて再生可能電力を分配するグローバルなネットワークの構築
[1] グローバルグリッドネットワークの開発・融資
[2] トランスナショナル・インターコネクター
[3] グリーングリッド・イニシアチブ
第3章 都市緑化・都市林業
3-1 都市緑化
[1] 概説
[2] 都市におけるリユースシステムの導入
3-2 都市林業
[1] 概説
[2] 技術の実現可能性と運用の必要性
[3] 技術の現状と今後の市場性
[4] 社会経済発展・カーボンニュートラルへの貢献
[5] クリーン開発メカニズム市場の状況
[6] 障壁・課題点
第4章 持続可能な都市/ゼロカーボンシティ/エコシティ
4-1 概説
4-2 持続可能な都市を作るための実践的な方法
[1] 建築物
[2] エコインダストリアルパーク
[3] 交通機関
[4] カーフリーシティ
4-3 事例
[1] イギリス
[2] ドイツ
[3] デンマーク
[4] スペイン
[5] オーストラリア
[6] カナダ
[7] 中国
[8] インド
[9] 韓国
4-4 ゼロカーボンシティ
[1] 概説
[2] 指針となる原則
[3] カーボンフリーを目指す都市
[4] 取り組み手段
4-5 エコシティ
[1] 概説
[2] 基準
第5章 グリーンインフラの社会実装/気候変動に基づくインフラ計画・治水計画
5-1 概況
[1] 気候変動適応計画
5-2 気候変動に基づく治水計画
[1] 東京都、気候変動に対応した最大1.4mの防潮堤のかさ上げに全国で初めて着手
[2] 内水氾濫
[3] 安藤ハザマ 「無骨炭灰コンクリートによる短工期で強固な防潮堤」
[4] 合流式下水道の越流水対策で実現したグリーンインフラ
[5] 合流式下水道における越流防止対策で実現するグリーンインフラ
第6章 気候変動・減災とグリーンコンストラクション
6-1 建設業と気候変動・脱炭素適応計画
[1] Green Construction Board 「英国建設セクターにおける廃棄物ゼロのためのルートマップを作成」
6-2 気候変動に基づく治水計画
6-3 自然生態による防災・減災システム
[1] 生態系に基づく防災(Eco-DRR)
[2] 新しいインフラとして期待される「木」の減災評価手法
6-4 豪雨・ヒートアイランド問題に関するソリューション。
[1] 舗装や建物のダムとしての利用
[2] 多層型舗装による雨水流出・ヒートアイランド現象防止
6-5 地球温暖化を考慮した防潮堤の整備計画
[1] 内水氾濫対策
[2] 東京都、気候変動に対応した最大1.4mの防潮堤のかさ上げに全国で初めて着手
6-6 合流式下水道の越流水対策によるグリーンインフラの実現
6-7 環境を意識した冷却システム
[1] PUE(Power Usage Effectiveness)に関する対応と関連動向
[2] CUE(Carbon Usage Effectiveness)に関する対応と関連動向
[3] WUE(Water Usage Effectiveness)に関する対応と関連動向
6-8 建物・設備の消費電力可視化
6-9 参入企業・団体の動向・事例
[1] 総合地球環境学研究所(RIHN 「全国約1,700自治体の災害からの安全度など土地利用を評価」
[2] NEC 「グリーングローブ・データ・ビジュアライザー」
[3] 積水ハウス/宮城県黒川郡 「グリーンファースト ハイブリッド」
第7章 脱炭素化と建設・建築の先進技術
7-1 建物を炭素貯蔵構造に変えることができる技術の研究開発動向
[1] 米国エネルギー省 「炭素貯蔵構造を持つ建築物に研究開発費に資金援助」
7-2 自己修復コンクリート
[1] コンクリートの自己修復能力
[2] 自己修復コンクリートの種類
[3] 3分で自己修復する材料
7-3 環境配慮型の建設用コンクリート
[1] 大成建設 「3Dプリントを適用した環境配慮型の建設用コンクリート」
7-4 CO2を吸収するカーボンネガティブなコンクリート
7-5 デジタルツインが気候変動ビジネスに与える定性的・定量的な影響
第8章 グリッド・インタラクティブ・ビル
8-1 スマートビルディングとスマートグリッドが出会うグリッドエッジの新世代ビル
8-2 革新的なグリッドエッジ技術による新たなエネルギーマトリックス
8-3 インテリジェントな需要反応と低炭素エネルギー源の断続性を両立
第9章 グリーンビルディング/BEMS
9-1 概説
[1] 定義
[2] 建物の持続可能性を確認する評価・認証制度
[2] 目的・効果
9-2 ビル・エネルギー・マネジメント・システム(BEMS)
[1] 概説
[2] メリット デメリット
[3] BEMSの実現可能性と運用上の必要性
[4] BEMSの現状と今後の市場性
9-3 建物のパフォーマンス向上/コミッショニング
[1] 概説
[2] BEMSの最新形態
[3] EPC/ビルリニューアル時のパフォーマンスベースの調達
[4] 技術の実現可能性と運用上の必要性
[5] 導入の実現性
[6] 技術の現状と今後の市場可能性
[7] 社会経済発展・環境保護への貢献
9-4 建築物のライフサイクルと統合設計プロセス
[1] 概説
[2] 各種ツール
[3] 技術や運用上の必要性の実現可能性
[4] 技術の現状と今後の市場可能性
[5] 社会経済発展・環境保護への貢献
[6] 財務的要件とコスト
9-5 効率化/効率性
[1] サステイナブルデザイン/配置と構造設計の効率化
[2] エネルギー効率
[3] 水消費の効率化
[4] 材料の効率化
9-6 品質向上/最適化
[1] 建物を使う人のことを考えたエネルギー使用の合理化
[2] 室内環境品質の向上
[3] オペレーションとメンテナンスの最適化
[4] 廃棄物の削減
[5] 電力ネットワークへの影響軽減
9-7 経済性
[1] コストとペイオフ
9-8 グリーンビルディング認証
[1] 日本政策投資銀行(DBJ)がグリーンビルディング認証のスコアを改定
9-9 規制と運用
9-10 主な建築物環境評価ツール
9-11 参入企業動向
[1] 鹿島建設(株) 「BEMS(ビルエネルギーマネジメントシステム)の推進
第10章 ゼロエネルギービル(ZEB)/ポジティブエネルギービル(PEB) [1]
10-1 概説
[1] 概要・定義
[2] ZEBの包括的な考え方
[3] 定義の幅・バリエーション
[4] 米国国立再生可能エネルギー研究所(NREL) 主要カテゴリー分類
[5] エネルギーバランスのタイプ
[6] ゼロエネルギービルの最適化
[7] ZEBとゼロヒーティングビル
[8] 開発動向
[9] 主な事例
10-2 設計と施工
[1] 概説
[2] エネルギーハーベスト
[3] パッシブソーラーやゼロエネルギー住宅の設計
10-3 評価基準
[1] 居住者の行動
[2] 電力会社への配慮
10-4 影響力のあるゼロエネルギー・低エネルギー建築物
10-5 メリットとデメリット/課題
[1] メリット
[2] デメリット
第11章 ゼロエネルギービル(ZEB)/ポジティブエネルギービル(PEB) [2]
11-1 グリーンビルディング
[1] 概説
[2] ZEBとグリーンビルディングの比較
[3] 事例
11-2 プラスエナジービル
[1] 概説
11-3 ゼロヒータービル
[1] コンセプトとアプローチ
[2] 規格
[3] 改良・発展
[4] ゼロヒーティングビルの特徴
[5] 快適性
[6] 市場性
[7] 課題
11-4 高性能ビルファサード
[1] 概説
[2] 技術の実現可能性と運用上の必要性
[3] 技術の現状と今後の市場可能性
[4] 財政的要件とコスト
11-5 クールルーフ
[1] 概説
[2] 技術の実現可能性と運用上の必要性
[3] 技術の現状と今後の市場可能性
[4] 脱炭素への効果
[5] 財政的要件とコスト
11-6 プロジェクト例
[1] ヘリオトロープ
[2] Solar Settlement
[3] Sun Ship
11-7 認証
11-8 国別・地域別状況
[1] 国際的な取り組み
[2] 日本
[3] アメリカ
[4] カナダ
[5] ドイツ
[6] アイルランド
[7] オランダ
[8] ノルウェー
[9] 中国
11-9 エネルギー・フリー・ホーム・チャレンジ
[1] 概説
[2] 米国
11-10 有力企業・団体動向
[1] 鹿島建設(株) 「ZEB(ゼロ・エネルギー・ビルディング)の推進」
[2] 大成建設 「ZEB(ゼロ・エネルギー・ビルディング)の推進」
[3] 大成建設 「新築ビルの平均的なZEB化/T-ZEBシミュレータ」
[4] (株)奥村組 「ICT、AIなどを活用したPEB(Positive Energy Building)」
[5] 前田建設工業「ZEBの社会実装を推進」
[6] ダイキン工業(株) 「中規模オフィスビルの普及型ZEB」
[7] 日本ガイシ 「セラミックス焼成時の廃熱を利用したZEB(ゼロ・エネルギー・ビル)の実現」
[8] 北海道電力(株) 「寒冷地におけるZEB普及に向けた実証研究」
第12章 ゼロカーボン住宅/ZEH
12-1 概説
[1] 概要
[2] 定義
[3] 住宅のライフサイクル全体でのCO2排出量ゼロ
[4] インフラストラクチャー法案(英国)
12-2 ゼロカーボン非住宅建築物
[1] 概況
[2] プロトタイプ
12-3 論争・論議のポイント
12-4 有力企業・団体動向
[1] 旭化成ホームズ ZEH-Mの普及を加速 2025年に「RE100」を達成
[2] 大和ハウス工業 「森林破壊ゼロ」の実現に向けた4つの方針を策定
[3] 大東建託 ZEH基準を満たす賃貸住宅を販売へ
[4] 東京ガス 住空間スマート化/VPPやデマンドレスポンス(DR)に活用できる住設機器の制御システム
[5] 積水ハウス(株) 「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス 推進プロジェクト」
第13章 自律型ビル
13-1 概要
13-2 メリット/デメリット
13-3 システム
[1] 家庭用雨水貯留システム
[2] コンポストトイレ
[3] 廃棄物処理
[4] 節電/発電システム
[5] パッシブソーラー暖房
[6] ジオソーラーシステム
[7] 温水ヒートリサイクル装置
[8] 冷房
[9] コージェネレーション
[10] 食料生産システム
第14章 低エネルギー住宅
14-1 概説
[1] 概況
[2] 標準規格
[3] 基準・規定
14-2 主な技術体系
[1] 建築物の建設に関連するGHG排出量
[2] エネルギー効率
14-3 照明と電気製品
14-4 有力企業・団体動向
[1] 関西電力(株) 「データ と AI を活用した空調エネルギー削減システム」
第15章 災害に強い建物
15-1 概説
15-2 財政的要件とコスト
15-3 制度および組織的要件
15-4 課題・障害
第16章 新しいインフラとして期待される「樹木」/「木」を使った建築
16-1 樹木が波や津波を軽減する
16-2 先進的な建築家や都市計画家が注目する古民家の精神
16-3 建材のリユースによるCO2排出の抑制
第17章 エナジー・プラス・ハウス/パッシブハウス
17-1 エナジー・プラス・ハウス 概説
[1] 定義
[2] 社会・地域貢献
[2] 技術的アプローチ
17-2 プロジェクト例
[1] ヘリオトロープ
[2] Solar Settlement
[3] Sun Ship
17-3 パッシブハウス 概説
[1] 概要
[2] パッシブハウスの特徴
[3] 事例
17-4 国際規格
[1] PHIUS + 2015
[2] Niedrigenergiehaus
17-5 設計・施工
17-6 比較
[1] ゼロエネルギービルとの比較
[2] ゼロヒータービルとの比較
17-7 関連団体
第18章 ゼロ暖房ビル
18-1 概説
[1] 概要
[2] 市場性
18-2 標準規格
18-3 建築コスト
18-4 特徴
[1] 設計の自由度
[2] 快適性
18-5 課題
18-6 今後の展開
第19章 パッシブソーラー建築設計
19-1 概説
[1] パッシブソーラー建築設計の考慮事項
[2] パッシブ・ソーラー・デザインの要素
[3] パッシブソーラーヒーティングの効率と経済性
[4] その他の対策
[5] 欧州のパッシブハウス規格との比較
[6] ゼロヒータービルとの比較
19-2 パッシブソーラービルの主な構成
[1] 直接ソーラーシステム
[2] 間接太陽熱システム
[3] 蓄熱(トロンベ)壁
[4] ルーフポンドシステム
[5] 孤立型ソーラーシステム
19-3 パッシブソーラー関連技術
[1] パッシブソーラー照明
[2] パッシブソーラー給湯
19-4 適用可能なレベル
[1] 電気的・機械的制御のポイント
[2] 超高層ビルのパッシブソーラー設計
[3] パッシブソーラーに配慮した造園・庭園
19-5 デザインツール
第20章 オフ・ザ・グリッド
20-1 概説
[1] 定義
[2] 環境への影響と持続可能性
[3] 持続可能なオフグリッド・コミュニティ
20-2 エネルギーソリューション
20-3 経済的配慮
第21章 環境配慮型コンクリート
21-1 概説
[1] 概要
[2] 自己修復コンクリートの種類
[3] コンクリートの自己修復能力
21-2 業界動向俯瞰
21-3自己修復技術の活用
[1] 生物でひび割れを補修するコンクリート
21-4 有力企業動向
[1] 三菱商事(株) 「CO2を有効活用するコンクリートの技術開発と商品化
[2] 鹿島建設(株) 「CO2 を有効利用するコンクリートの技術開発」
[3] 中国電力(株) 「環境配慮型コンクリート」
[4] 安藤ハザマ 「無骨炭灰コンクリートによる短工期で強固な防潮堤」
第22章 建築物一体型太陽光発電
22-1 概説
22-2 建築物一体型太陽電池モジュールの形態別特性
[1] フラットルーフ設置型
[2] 葺き屋根設置型
[3] 複数の瓦形状のモジュール
[4] ファサード設置型
[5] グレージング設置型
22-3 タイプ別特性
[1] 透明な太陽電池/透明太陽光発電
[2] 透明・半透明太陽光発電のイノベーション
22-4 透明・半透明な太陽電池のタイプ別特性
[1] 非波長選択型
[2] 波長選択型
[3] 車両用一体型太陽光発電(ViPV)
22-5 政府の支援動向
第23章 自律型ビル・グリーンビルディングとリデュース/リサイクル
23-1 概説
[1] 概要
[2] メリット/デメリット
[3] ZEBとグリーンビルディングの比較
23-2 システム
[1] 家庭用雨水貯留システム
[2] コンポストトイレ
[3] 廃棄物処理
[4] 節電/発電システム
[5] パッシブソーラー暖房
[6] ジオソーラーシステム
[7] 温水ヒートリサイクル装置
[8] 冷房
[9] コージェネレーション
[10] 食料生産システム
23-3 高性能ビルファサード
[1] 概説
[2] 技術の実現可能性と運用上の必要性
[3] 技術の現状と今後の市場可能性
[3] 財政的要件とコスト
23-4 有力企業・団体動向
[1] 鹿島建設(株) 「ZEB(ゼロ・エネルギー・ビルディング)の推進」
[2] 鹿島建設(株) 「BEMS(ビルエネルギーマネジメントシステム)の推進
[3] 大成建設 「ZEB(ゼロ・エネルギー・ビルディング)の推進」
[4] 大成建設 「新築ビルの平均的なZEB化/T-ZEBシミュレータ」
[5] (株)奥村組 「ICT、AIなどを活用したPEB(Positive Energy Building)」
[6] 前田建設工業「ZEBの社会実装を推進」
[7] ダイキン工業(株) 「中規模オフィスビルの普及型ZEB」
[8] 日本ガイシ 「セラミックス焼成時の廃熱を利用したZEB(ゼロ・エネルギー・ビル)の実現」
[9] 北海道電力(株) 「寒冷地におけるZEB普及に向けた実証研究」
第24章 次世代空調
24-1 赤外線(IRセンサー)を経由させた次世代空調制御
[1] 概況・これまでの経過
[2] パナソニック 超解像画像処理技術を使った空調制御システム
第25章 低エネルギー住宅とリデュース/リサイクル
25-1 概説
[1] 概況
[2] 標準規格
[3] 基準・規定
25-2 主な技術体系
[1] 建築物の建設に関連するGHG排出量
[2] エネルギー効率
25-3 照明と電気製品
25-4 有力企業・団体動向
[1] 関西電力(株) 「データ と AI を活用した空調エネルギー削減システム」
第26章 トイレの堆肥化/コンポストトイレ
26-1 概説
26-2 構成要素と使用方法
26-3 設計上の検討事項
26-4 タイプ
26-5 用途・用途別比較
[1] 概説
[2] 比較
26-6 標準化/基準
26-7 運用/メンテナンス
第27章 建物部門/建設資材のリサイクル
27-1 概説
27-2 持続可能な材料
[1] 概説
[2] 環境配慮型コンクリート
27-3 建築基準法と建物のライフサイクル・リサイクル
27-4 持続可能な住宅のためのコード
27-5 主な参入企業・団体の動向・事例
[1] CLC(英国の建設業界団体) 「廃棄物ゼロに向けたルートマップを発表」
[2] 東京大学大学院工学系研究科の 「大気中のCO2と水を原料として完全に循環するカーボンニュートラルなコンクリート」の開発
[3] ラゲンセルス・グループ/リックウエル 「断熱材リサイクルのソリューション」
21-2 方式
21-3 可視光透過型ソーラーパネルによる「発電する窓」
21-4 貼り付けて発電するフィルム型太陽電池
21-5 有力企業・団体動向(国内)
[1] 発電する「窓」を実現、透明な太陽光パネルの性能実証をスタート
[2] 透明な「発電ガラス」をNTT-ATが販売開始、内窓や室内で太陽光発電を実現
[3] 大成建設/カネカ 「建材と一体化した太陽光発電エクステリアシステム「T-Green Multi Solar」
[4] 伊藤電子工業 「有機薄膜太陽電池を用いたスマート発電窓」
[5] LIXIL 「窓際での太陽光発電を可能にするビル用ブラインド」
[6] キリン横浜ビアビレッジ アトッチの高透過率太陽電池モジュール「Sunjur SUDARE」を採用
[7] 三菱化学 有機薄膜太陽電池を用いた「シースルー発電フィルム」
[8] スフェラーパワー 球状太陽電池「スフェラー」
第22章 セントラルタワー発電所/ヘリオスタット発電所/太陽光発電タワー
22-1 概要
22-2 経済性
22-3 設計
22-4 環境への配慮
22-5 応用・利用用途
第23章 ソーラーシェアリング
23-1 概説
[1] 概要
[2] 農水省:「ソーラーシェアリング」導入に関する最新統計
23-2 日本の再生可能エネルギー目標と再生可能エネルギーのポテンシャル
23-3 営農型太陽光発電の設計・施工ガイドライン」
23-4 ソーラーシェアリングの課題
23-5 ソーラーシェアリングの今後の展望
第24章 太陽光発電のセキュリティポイント/法令順守・法令違反防止対策
24-1 急増する太陽光発電のトラブルとリスク管理
24-2 太陽光発電のスマートセキュリティ」確立
[1] 太陽光発電セキュリティのポイント
[2] 経済産業省が公表したスマートセキュリティのKPI構想
第25章 人工光合成
25-1 概説
[1] 人工光合成
[2] 矢野経済研究所 「人工光合成に関する世界市場調」
25-2 技術体系
[1] 人工光合成・化学品製造のプロセス
[2] 人工光合成・化学品製造プロセスの実用化
25-3 人工光合成技術における日本の技術的優位性
[1] 概説
[2] 東芝、人工光合成の世界記録更新を発表
[3] NEDO/人工光合成化学プロセス技術研究組合(ARPChem) 「二酸化炭素から基幹化学品を製造するプロセス技術の開発」(人工光合成プロジェクト)
人工光合成実用化に向けた検証
25-4 関連技術/先端技術
[1] NEDO 「人工光合成による100m2規模のソーラー水素製造の実証に世界で初めて成功」
[2] NEDO/人工光合成化学プロセス技術研究組合 「人工光合成システムを社会実装、世界初の光触媒パネル反応システムを開発・実証に成功」
[3] 昭和シェル石油 「ガス状のCO2を削減できる人工光合成技術」
[4] 無機金属クラスターと有機リンカーから合成されるMOF
25-5 有力企業・団体動向
[1] 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)/人工光合成化学プロセス技術研究組合 「光触媒による人工光合成技術」
[2] 東京大学/三菱化学/富士フイルム 「安定的に水素を製造・分離する世界最大規模の実証実験」
[3] 豊田中央研究所 「変換効率を世界最高レベルの7.2%まで向上」
[4] (株)三菱ケミカルホールディングス 「人工光合成の実用化」
[5] 新日本製鐵(株) 「人工光合成によるゼロエミッション型水素製造技術」
[6] 出光興産(株) 「人工光合成(CO2固定化の開発)」
[7] 国際石油開発帝石(株) 「人工光合成技術」
[8] ホシデン 「ペロブスカイト型太陽電池事業に参入」
[9] 東芝 「CO2を工業的に有用な一酸化炭素(CO)に変換する技術」
[11] 日東紡音響エンジニアリング 「通常の光合成の最大18倍の効率を持つ人工光合成システムを開発」
[12] 三菱化学(株)
[13] 大阪市立大学人工光合成研究センター
[14] 人工光合成、トヨタと日テレが参画、グリーン水素を安価に供給
[15] 豊田中央研究所 「人工光合成の変換効率10.5%を達成」
第26章 地熱エネルギー利用/地熱発電
26-1 概説
[1] 概要
[2] 基礎原理
[3] 地中熱利用のメリット・デメリット
[4] 環境省専門家会合 「国立・国定公園における開発に関する運用の見直し/掘削許可等の判断基準の見直し」
26-2 タイプ別バリエーション
[1] 強化型地熱システム(EGS)
[2] 低温地熱
[3] CO2地熱発電
26-3 次世代型地熱発電の動き
26-4 地熱エネルギーの開発
26-5 地熱発電の課題・制約
26-6 地域別動向
[1] 日本
[2] 米国
[3] ニュージーランド
[4] フィリピン
[5] トルコ
[6] ケニア
26-7 参入企業動向
[1] 三菱ガス化学(株) 「地熱発電の推進」
[2] 三菱マテリアル(株) 「地熱発電事業」
[3] 新日本空調(株) 「地中熱 低コスト集熱技術」
[4] 東芝エネルギーシステムズ 「1000キロワットから発電できる小型地熱発電の商品化」
[5] 三菱重工 「13カ国にタービンを納入実績」
[6] 豊田通商 「世界最大規模のケニア・オルカリア地熱発電所を受注」
[7] オリックス 「国内最大規模の大型地熱発電所を稼働」
[8] 出光興産
[9] 三菱重工業
[10] 豊田通商
[11] 大林組
[12] レノバ/大和エナジー・インフラ
[13] 伊藤忠商事/九州電力
[14] 中部電力 「地熱発電のゲームチェンジャーとして期待されるカナダ企業へ出資」
[15] 東京電力/三井石油 「新たな熱回収技術で地熱発電開発に着手」
[16] 大成建設 「温水を使わない画期的な「CO2地熱発電」を開発
[17] 京都大学/ジャパン・ニューエナジー 「世界初の地下水を使用しない地熱発電システムを開発」
[18] 東京海上、地熱発電関連企業80社に保険を提供、小規模開発の補償も
[19] ベースロードパワージャパン 「温泉水を利用した地熱発電」
第27章 風力発電/風力エネルギー [1]
27-1 概説
[1] 概要・経過
[2] 風力発電所の構成
[3] 風力エネルギーの源泉
[4] 風力発電の構成要素
[5] 風力資源評価
27-2 推進動向・成長の傾向
[1] 概況・近況
[2] 推進動向
[3] 政府 「風力発電施設設置に向け、建築基準法施行令の一部を改正する政令案を閣議決定」
[4] 風力発電計画を強化する北海のEU諸国(デンマーク、ドイツ、ベルギー、オランダ)
[5] 環境への影響
27-3 風力発電設備の普及における課題
27-4 風力発電の容量と生産量のマネジメント
[1] 効率
[2] 容量
[3] 変動性
[4] 予測可能性
[5] エネルギー貯蔵
[6] 容量クレジット、燃料節約、エネルギーペイバック
[7] コストとトレンド
[8] インセンティブとコミュニティの利益
27-5 運用
[1] メンテナンス
[2] リパワリング
[3] 解体とリサイクル
27-6 タイプ別特性・トレンド
[1] 小規模な風力発電/小型風力発電
[2] 大型風力発電
[3] 建物一体型風力発電
[4] 洋上風力発電
第28章 風力発電/風力エネルギー [2]
28-1 風力発電機の最新傾向
[1] 概況・近況
[2] 発電機の特性と安定性向上策
[3] 最近の技術開発
28-2 地域別状況
[1] 概況・近況
28-3 タイプ別の風力発電車両
[1] 風力で運行する船舶
[2] 風力発電車両
[3] 風力発電車両の推進システム
28-4 風力発電所(ウインドファーム/ウインドパーク)
[1] 設計と設置場所
[2] ウィンドファームの設計
28-5 風力エネルギー関連団体
[1] World Wind Energy Association (WWEA)
[2] Global Wind Energy Council(世界風力エネルギー会議)
[3] AWEIA(Airborne Wind Energy Industry Association)
[4] Citizen Partnerships for Offshore Wind(洋上風力発電のための市民パートナーシップ)
[5] European Wind Energy Association (EWEA)
[6] BlueEnergy
[7] Makani Power
28-6 有力企業・団体動向(海外)
[1] 風力発電会社(RWE/Bight Wind Holdings/シェル/EDF/Engie等)がニューヨーク近海の海域に40億ドル以上の入札を実施
[2] シレナジー社 「アストモスエネルギー社と提携し垂直軸型風力発電機の販売を強化」
28-7 有力企業・団体動向(国内)
[1] (株)商船三井 「風力発電による温室効果ガス削減/ウインドチャレンジャープロジェクト」
[2] 山陽特殊製鋼(株) 「CO?排出ゼロを実現する風力発電用長寿命軸受鋼の開発」
[3] 東急不動産 「漁業協同組合と洋上風力発電と水産業で協力する協定を締結」
[4] ヴェスタス(風力タービンメーカー) 「ネットゼロ気候目標を達成するためのモジュール設計」
[5] 住友商事など9社、福島に国内最大級の陸上風力発電所建設へ
[6] 日立、ドローン×AIで風力発電を点検 設備停止時間を大幅に短縮
第29章 空中風力発電
29-1 概要
29-2 高高度の風を利用した発電
[1] 高高度風の運動エネルギーの取り込み方法
[2] 制御機器
[3] 空気力学的特性
29-3 エネルギーを変換する方法
[1] HAWPシステムにおける発電機の位置
[2] カルーセル発電機
[3] エアロスタットベースのHAWP
29-4 安全性
29-5 横風発電機の仕組み
29-6 エアロスタットタイプの風力発電システム
29-7 空中風力発電システムのプロジェクト
29-8 新興産業としての課題
29-9 参入企業動向
[1] Magenn
[2] Altaeros Energies
[3] Ampyx Power
[4] Kitepower
[5] KiteGen
[6] SkySails
第30章 洋上風力発電/洋上風力エネルギー
30-1 概説
[1] 概要
[2] 洋上風力発電を主軸とした脱炭素化の方向性
[3] 洋上風力発電の展開・予想
[4] 洋上風力発電のメリット
[5] 日本における洋上風力発電事業の課題
30-2 概況
[1] 洋上風力発電の政府目標
[2] 洋上風力発電事業の一次公募の結果が発表/評価点の見直し
[3] 石油メジャーの取り組み
[4] 中国の洋上風力発電の急拡大
[5] 日本でも洋上風力発電の開発が本格化 大手企業の参入が相次ぐ
[6] 大規模な生産が容易な洋上風力発電を本格導入
30-3 洋上風力発電のイノベーション動向
[1] 浮体式洋上風力発電のポテンシャル
[2] 関西電力/RWEリニューアブルズ 大規模な浮体式洋上風力発電の取り組み
[3] 洋上風力発電サプライチェーンの拡大に向けた取り組み
30-4 課題・障壁
30-5 実証実験
[1] ユンリン(台湾)における洋上風力発電プロジェクト
[2] 戸田建設 「海底の高圧直流送電網を利用した浮体式洋上風力発電」
30-6 有力企業・団体動向(海外)
[1] 米最大の洋上風力開発、シェルなど5000億円で応札
[2] 洋上風力発電、GEが三菱商事・東芝と組み、欧州企業を追撃
30-7 有力企業・団体動向(国内)
[1] 洋上風力発電機、GEが三菱商事・東芝と組み欧州勢を追撃
[2] 洋上風力第2ラウンド、ENEOS参加か、三菱商事の価格破壊の波紋。
[3] 三菱商事 「秋田県沖など3つの海域の一般競争入札落札」
[4] 住友商事(株)「洋上風力発電事業のグローバル展開」
[5] 清水建設、ヘレマ・マリン・コントラクターズ社(オランダ)と洋上風力発電建設で協業
[6] 戸田建設(株)「浮体式洋上風力発電システム」
[7] 双日(株)「台湾最大級の洋上風力発電プロジェクトへの参画」
[8] ENEOSホールディングス(株) 「台湾洋上風力発電事業への参画」
[9] ジオマリンサービス 「洋上風力発電事業で国内外2社と協業
[10] 清水建設/日鉄エンジニアリング 「国内最大級112MWの洋上風力発電所建設」
[11] ニチガス 「洋上風力発電電力の電気キャリア (株)Power-Xと資本・業務提携」/「蓄電池の販売開始」
[12] 四国電力、青森県沖に洋上風力発電所を設置。
[13] 日本海洋掘削(株) 「海洋掘削技術を生かし海洋油田と洋上風力発電を開発」
[14] 鹿島の洋上風力発電3分野の総工費は、価格破壊の試金石。
[15] 浜中製鎖/濱中チェーン製作所 「洋上風力発電、浮体式は鍛造・造船など地場技術を活用
[16] 丸紅 「英国大手電力会社SSE社等との企業連合/世界最大級の浮体式洋上風力発電に参画」
[17] 洋上風力発電の入札は三菱商事が落札、アマゾンとGEが後押し
第31章 波力エネルギー/波力発電/海流発電/潮力発電
31-1 概説
[1] 法律・規制
[2] 技術の現状と今後の市場可能性
[3] 環境保護・エネルギー開発への貢献
[4] 財政的要件とコスト
31-2 構成要素
[1] 欧州波力発電センター(EMEC) 「WECの6つの主要カテゴリー分類」
[2] 技術の実現可能性と運用上の必要性
[3] 技術的要件
31-3 設計法/物理的コンセプト
31-4 環境への影響
31-5 ポテンシャル
31-6 課題
31-7 波力エネルギーの最新技術/波力発電システム
[1] 概説
[2] サーフェスアッテネーター
[3] 振動波サージコンバータ
[4] 振動水柱
[5] オーバートッピング装置
[6] 液中差圧式コンバーター
[7] 浮体式空気中変換器
31-8 潮流発電/潮流発電
[1] 技術の実現可能性と運用上の必要性
[2] 法律・規制/社会的受容性
[3] 技術の現状と今後の市場可能性
[4] 環境保護・エネルギー開発への貢献
31-9 波力・潮力発電プロジェクト(国内)
[1] IHI
[2] 九電みらいエナジー
[3] 中部電力/川崎汽船
31-10 波力発電プロジェクト(海外)
[1] イギリス
[2] アメリカ
[3] オーストラリア
[4] ポルトガル
31-11有力参入企業/事例
[1] クレハ/米シェブロン 「潮力発電システムの開発」
[2] 九州電力/ボンボラ・ウェーブパワー社 「波と潮による発電」
[3] 商船三井
第32章 海洋温度差発電
32-1 概説
[1] 概要
[2] 原理
[3] 熱電効果の応用
[4] 現在稼働中の海洋温度差発電所
[5] 政治的懸念
32-2 パワーサイクルの種類
[1] クローズドサイクル
[2] オープンサイクル
[3] ハイブリッドサイクル
32-3 コストと経済性
[1] 概説
[2] 熱力学的効率/技術的な課題
32-4 提案されているプロジェクト
[1] 米国
[2] 中国
[3] 日本
[4] 韓国
32-5 関連する活動
[1] 脱塩
[2] 空調設備
[3] 気候制御
[4] 冷やし土の農業
[5] 水産養殖
[6] 鉱物抽出
32-6 技術的課題
[1] 溶存ガス
[2] 微生物によるファウリング
[3] シーリング
第33章 バイオエネルギー/バイオマス/次世代バイオエネルギー [1]
33-1 概説
[1] 概要
[2] 産業用バイオテクノロジーと環境バイオテクノロジー
33-2 バイオ燃料
[1] 概要
[2] 世代別開発経過
[3] 種類別特性
[4] バイオ燃料に使用される植物油
[5] バイオ燃料としても利用される多目的オイル
33-3 バイオマス発電システム
[1] 概説
[2] TJグループホールディングス 「バイオマス発電」
33-4 伐材を燃料にしたバイオマス発電
[1] TJグループ 「公園や建設現場から出る廃材でバイオマス発電」
[2] 技術の実現可能性と運用上の必要性
[3] 技術の現状と今後の市場可能性
33-5 バイオエタノール
[1] セルロース系エタノール
[2] エタノール燃料
33-6 藻類からのバイオ燃料
[1] 概説
[2] 技術の現状と今後の市場性
[3] 社会経済発展と環境保護への貢献
[4] 財政的要件とコスト
33-7 障壁・課題
33-8 バイオ燃料の開発
[1] 概説
[2] 第一世代バイオ燃料
[3] 第二世代バイオ燃料
[4] さらなる利点を持つ第二世代バイオ燃料
[5] 第4世代バイオ燃料
[6] バイオマス混合燃料
33-9 バイオマス混焼
[1] 概説
[2] 技術の実現可能性と運用上の必要性
[3] 技術の現状と今後の市場可能性
[4] 財政的要件とコスト
[5] プロジェクト例
33-10 先進バイオ燃料
[1] 概説
[2] 技術の実現可能性と運用上の必要性
[3] 技術の現状と今後の市場可能性
33-11 エタノール燃料
[1] 概要
[2] 化学組成
[3] 製造技術
[4] 生産システム
[5] 混合燃料
[6] エンジン構成
[7] 国別実績
[8] 生産方法
[9] 生産効率
33-12 エタノール燃料混合物
[1] 概要
[2] 使用制限
[3] E10
[4] E15
[5] hE15
[6] E70、E75
[7] E85
[8] ED95
[9] E100
33-13 国別エタノール燃料
[1] ブラジル
[2] アメリカ
[3] 欧州
[4] 中国
[5] タイ
[6] オーストラリア
[7] 中米、南米北部、カリブ海諸国
33-14 持続可能な輸送のためのバイオエタノール
[1] 概要
[2] プロジェクト
33-15 沼地のガスメタン/嫌気性消化法
33-16 バイオマス熱分解システム
33-17 有力参入企業・団体/事例
[1] バイオフューエルウォッチ
[2] バイオエネルギーヨーロッパ
[3] アルジノール
[4] ジュールアンリミテッド
[5] コティ 「炭素捕捉エタノールによる香水の製造」
33-18 有力参入企業/事例
[1] 大林組 「木質バイオマスを使った長期的なCO2固定が可能なコンクリートを開発」
[2] 出光興産等 「バイオ燃料「ソルガムきび」の試験栽培」
[3] エア・ウォーター 「木質バイオマスガス化発電の排熱をトマト農家に供給してCO2排出量を削減する事業」
[4] 東芝 「福岡県でバイオマス発電所の稼働を開始」
[5] 熊谷組 「林業廃棄物の樹皮を利用したバイオマス燃料」
第34章 バイオエネルギー/バイオマス/次世代バイオエネルギー [2]
34-1 炭素回収・貯留付きバイオエネルギー
[1] 概説
[2] ネガティブエミッション
[3] 応用技術
[4] 課題
34-2 バイオマス由来・廃棄物の高機能素材としての活用
34-3 バイオ炭/バイオチャコール(炭の生産・土壌水分保持技術)
[1] 概説
[2] バイオチャコール(炭の生産・土壌水分保持技術)
[3] 技術の実現可能性と運用上の必要性
[4] 本技術の現状
[5] 市場の可能性
[6] 環境保全への貢献
[7] 必要な資金とコスト
[8] バイオ炭の生産方法
[9] バイオ炭の特性
[10] バイオ炭の用途
[11] バイオ炭の集中型、分散型、移動型システム
[12] エネルギー生産:バイオオイルと合成ガス
[13] 直接的・間接的なメリット
[14] ビジネスチャンス
34-4 木質バイオマス
[1] 木質バイオマス発電
[2] 木質バイオマスのカスケード利用
34-5 バイオリアクター/CO2 バイオミティゲーション
34-6 藻類バイオ燃料/藻類によるカーボンリサイクル
[1] 海洋性微細藻類によるカーボンリサイクル燃料の可能性と課題
[2] 藻類由来のBDF
34-7 水素細菌によるCO2削減、食品、プラスチック製品、バイオ燃料などの生産応用
34-8 植物性残渣・汚泥のバイオガス化技術
34-9 植物プランクトンによる炭化水素合成
34-10 炭化水素を合成する植物プランクトン
34-11 製品ガス中の木質タール
34-12 地域別・主要国動向
[1] 米国
[2] 東南アジア
34-13 有力企業・団体動向
[1] ENEOS、トヨタ自動車など6社、自動車用バイオ燃料の共同研究を実施
[2] 清水建設(株) 「次世代型バイオディーゼル燃料」
[3] 大王製紙(株) 「バイオマス燃料の利用促進」
[4] 積水化学工業(株) 「廃棄物をエタノールに変換する革新的な製造技術」
[5] コニカミノルタ(株) 「バイオマス由来の資源や廃棄物を活用した材料技術」
[6] 九州電力 「新バイオマス混合燃料
[7] (株)鉄建 「バイオマスガス化発電」
[8] ヴェオリア・ジャパン(株)「バイオマス事業の推進による地産地消型エネルギーの循環促進」
[9] 不二製油グループ本社 「植物性残渣・汚泥のバイオガス化」
[10] 電源開発(株) 「海洋性微細藻類を用いた炭素循環型燃料・化学品製造技術」
[11] ヒューリック(株) 「食品廃棄物を利用した小型バイオマス発電システム/木質バイオマスの活用」
[12] 三機工業(株) 「木質バイオマスガス化発電 による地産地消の取り組み」
[13] 日揮ホールディングス(株)「廃棄物等を利用した二酸化炭素の炭酸化技術」
[14] 東レ(株) 「膜利用バイオプロセスの研究・技術開発」
[15] (株)フジタ 「木質バイオマスのカスケード利用による分散型炭素貯蔵技術」
[16] 三井物産
[17] 次世代ロボット 九電みらいエナジー(九州電力グループ)
[18] ヤマハ発動機(株) 「ボート部品に植物由来樹脂を採用」
[19] 埼玉県三郷市 「中川水循環センター/バイオガスによる発電システム」
[20] 山口大学 「植物と微生物を使った燃料電池」
[21] イーレックス(ELEX) 「バイオマス発電に3000億円投資、ベトナムで20基新設」
[22] 九電の大型木質バイオマス発電運転、脱炭素への期待と課題。
[23] JR東海、廃食油を利用した燃料で走行試験
[24] ホンダ 「CO2を吸収する藻類とその培養施設の外販」
[25] 三菱化学、植物由来の自動車用樹脂を2025年度中に国内生産へ
第35章 バイオエネルギー/バイオマス/次世代バイオエネルギー [3]
35-1 分子バイオテクノロジーを用いたメタン排出抑制
[1] 概説
[2] 技術の現状と今後の市場性
[3] 社会経済的発展・エネルギー開発への貢献
[4] 財政的要件とコスト
35-2 バイオベース材料
[1] 概説
[2] バイオベース材料の種類と特性
35-3 セルロース繊維
[1] 概説
[2] 種類と製造技術
[3] 構造と性質
35-4 化学組成
35-5 繊維の改質
35-6 再生繊維の化学的改質
35-7 プロジェクト/コンソーシアム
35-8 参入企業
[1] エイミリス・バイオテクノロジーズ
[2] 豊田鉄工/名古屋大学 「植物由来繊維を自動車部品に使用」
第36章 バイオプラスチック/バイオポリマー
36-1 概説
36-2 バイオポリマー生産
[1] 概説
[2] 技術の実現可能性と運用上の必要性
[3] 技術の現状と今後の市場可能性
[4] 社会経済発展・環境・気候変動への貢献
[5] 財務的要件とコスト
36-3 可溶性プラスチック
36-4 参入企業
[1] カネカ バイオプラスチック「カネカ生分解性ポリマー グリーンプラネット(旧PHBH、以下グリーンプラネット)」
[2] ビジネスイノベーションパートナーズ 「ダイセルと共同で日本発の新しい生分解性プラスチックを開発」
[3] クレハ 「生分解性が早い鎖状の脂肪族ポリエステル」
[4] 王子ホールディングス 「木材パルプからポリ乳酸(PLA)国産化・量産を開始」
[5] パナソニック、バイオ樹脂を量産 石油由来原料を半減
[6] バンダイ、カプセル玩具にも非プラスチック再生材を使用
[7] ハイケム、トウモロコシを原料とする生分解性プラスチック繊維を開発
第37章 バイオ精製/バイオリファイナリー
37-1 概説
[1] 定義
[2] 熱化学的・生化学的バイオマス精製
[3] 気候に与える影響
37-2 技術の実現可能性と運用上の必要性
37-3 技術の現状と今後の市場可能性
37-4 財政的要件とコスト
第38章 バイオガス発電
38-1 概説
38-2 技術の実現可能性と運用上の必要性
[1] 小規模用途
[2] バイオマスガス化家庭用ストーブ
[3] 大規模なアプリケーション
38-3 メリット
[1] 環境および健康への利点
[2] 経済的メリット
第39章 環境に優しい再生燃料(SAF)
39-1 概説
39-2 参入企業/事例
第40章 揚水発電
40-1 概説
40-2 原理
40-3 経済性
40-4 利用・実施例
第41章 グリッドエネルギー貯蔵
41-1 概説
41-2 形態
41-3 事例
第42章 圧縮空気によるエネルギー貯蔵
42-1 概説
42-2 種類
第43章 バイオセクトレーション(生物学的隔離)
43-1 概説
[1] 概要
[2] 植物による二酸化炭素の貯留
[3] 光合成の促進
43-2 バイオセキュレーション、農法などの応用
[1] バイオ炭
[2] 不耕起農法
[3] スイッチグラス
第44章 エコロジー・サニテーション/持続可能なサニテーションシステム
44-1 概説
[1] 定義
[2] 利点
44-2 肥料としての再利用
44-3 課題
44-4 エコサンシステムに使われている技術
44-5 事例
(重複チェック)第45章 次世代空調
45-1 赤外線(IRセンサー)を経由させた次世代空調制御
[1] 概況・これまでの経過
[2] パナソニック 超解像画像処理技術を使った空調制御システム
第46章 ナノテクノロジーと再生可能エネルギー・次世代エネルギー [1]
46-1 ナノテクノロジーの概要
46-2 ナノテクノロジーの応用
[1] カーボンナノチューブの応用可能性
[2] ナノテクノロジーのエネルギー応用
46-3 カーボンナノチューブ
[1] 概要
[2] ナノチューブ膜
[3] 産業応用
[4] 太陽電池としての用途
[5] 水素貯蔵としての用途
[6] 各種エネルギー貯蔵としての用途
[7] 水の輸送や脱塩としての用途
46-4 太陽電池
46-5 水素燃料電池
46-6 有機金属骨格(MOF)
[1] 概要
[2] 水素貯蔵としての応用・用途
[3] 半導体
[4] 炭素捕捉(炭素の回収と貯留)
[5] 触媒
[6] 脱塩・イオン分離
[7] ガス分離
第47章 ナノテクノロジーと再生可能エネルギー・次世代エネルギー [2]
47-1 ナノファイバー
[1] 概要
[2] 合成方法
[3] リチウム空気電池としての用途
[4] 空気ろ過・空気汚染浄化としての用途
[5] 油水分離としての用途
47-2 ナノピラー
[1] 概要
[2] 太陽電池パネルとしての応用
[3] 抗菌としての応用
[4] 高解像度分子解析としての応用
47-3 ナノフォーム
[1] 概要
[2] 作製方法
[3] 触媒、水素貯蔵、燃料電池などの応用・用途
[4] カーボンナノフォトとしての応用・用途
[5] エアロゾルフィルタとしての応用・用途
47-4 グラフェン
[1] 概要
[2] 構造・物性
[3] 応用の可能性
[4] ナノグラフェン電池としての用途
47-5 炭化物由来カーボン
[1] 商業生産と応用
[2] 応用例
47-6 参入団体・企業(日本)
[1] 物質・材料研究機構 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点
[2] 独立行政法人物質・材料研究機構
[3] 東京工業大学フロンティア研究機構 横浜研究所
第48章 自動車と再生可能エネルギー・代替エネルギー
48-1 概況
[1] 外部電源から供給される電気
[2] バッテリー電気自動車(BEV)
[3] ソーラーカー
[4] ジメチルエーテル燃料
[5] アンモニア燃料
[6] バイオ燃料(バイオアルコール、エタノール)
[7] バイオディーゼル
[8] バイオガス
[9] 木炭
[10] 圧縮天然ガス
[11] 液化天然ガス
[12] LPG(オートガス)
[13] 蟻酸(ぎさん)
[14] 水素
[15] 液体窒素(LN2)
[16] 原子力発電
[17] フライホイール
[18] シラン類
[19] スプリング
[20] 風力
[21] 木質ガス
[22] 複数の燃料源(デュアルフューエル)
[23] ハイブリッド
[24] プラグインハイブリッド電気自動車
48-2 代替燃料車
48-3 自動車利用の代替手段
第49章 高耐熱キャパシター
49-1 ラミネート型高耐熱リチウムイオンキャパシター
49-2 有力企業・団体動向
[1] ジェイテクト 「ラミネート型高耐熱リチウムイオンキャパシター(高耐熱キャパシター)」
第50章 P2G(再生可能エネルギー電気を水素に変換・貯蔵する技術)
50-1 概要
50-2 事例
第52章 AIによる電力制御
52-1 スマートセンシング・エッジAIデバイスによる超低消費電力
52-3 ディープラーニングによる高度なAI処理の消費電力効率を向上
第53章 再生可能エネルギー関連特許動向
53-1 概況・近況
[1] 概況・近況
[2] 欧州特許庁と国際エネルギー機関の報告書
53-2 有力プレイヤー動向
53-3 CCUSに関連する特許
第54章 スタートアップ/ベンチャー企業動向
54-1 Sunrun(元ユニコーン)
54-2 Bloom Energy(元ユニコーン)
54-3 Octopus Energy
54-4 Rubicon Global
54-5 ReNew Power
54-6 Bulb Energy
54-7 northvolt
54-8 ヒラソル・エナジー
54-9 プロメテウス
54-10 セムビタ
